今回はイオンモールの口コミ・評判を調査しました。
イオンモールが多すぎ？閉店ラッシュ？店舗数の動向
イオンモールは、2024年7月現在・合計202店舗（国内164・海外38）展開しています。
2022年3月1日～2023年2月28日までの、営業利益は2097億8300万円となり、その規模の大きさが分かります。
イオンの閉店した店舗
過去最高の営業利益をだしている一方で、閉店してしまう店舗も多くありました。
イオンモールの閉店した店舗は、次の店舗となります。
確認がとれている店舗で2024年だけでも5店舗の閉店があります。
- イオン鹿児島鴨池店 2024年8月31日閉店
- イオン坂出店 2024年2月29日 一時閉店
- イオン津ショッピングセンター 2024年2月12日 一時閉店
- イオン伊勢原店 2024年1月31日 閉店
- イオンスタイル大津京 2024年1月10日 一時閉店
2022年～2023年で確認がとれた閉店店舗は、7店舗ありました。
- イオン長吉店 2023年8月31日 閉店
- イオンタウン平野 2023年8月20日 閉店
- イオン旭店 2023年2月12日 閉店
- イオン竜野店 2022年10月31日 閉店
- イオン東鷲宮店 2022年4月10日 閉店
- イオン旭川春光店 2022年2月28日 閉店
- イオン 佐世保店 2022年2月28日 閉店
売上が好調であるイオンですが、一方で建物の老朽化などで閉店してしまう店舗もあるようです。
イオンモールの店舗が閉店してしまう理由とは
イオンモールが閉店してしまう原因は、大きく見て2つの理由があると考えられます。
1：建物の老朽化
2：新型コロナウィルスによる影響
1：建物の老朽化
イオンモールが閉店してしまう最大の要因は『老朽化』の影響が大きいと考えられます。
なぜなら、閉店している店舗はどの店舗も、築年数が大きく経過している店舗だからです。
- イオン伊勢原店 約41年間の営業
- イオンタウン平野 約19年間の営業
- イオン旭店 約41年間の営業
- イオン竜野店 約49年間の営業
- イオン東鷲宮店 約36年間の営業
このように、閉店した店舗は最大で約50年間の営業をしています。
商業施設の耐用年数は定期的なメンテナンスをしても約50年と言われていますので、閉店した店舗は老朽化が進み閉店したと考えてよいでしょう。
建物自体の耐用年数もありますが、電気・空調・衛星設備などの老朽化も進んでいると考えられます。
お客様の安全面を考慮し、閉店という決断をしたとも考えられます。
コストの増加
老朽化が進んでいるとはいえ、建替えの為に閉店している店舗もあります。
しかし、全店舗建替えができないのには理由があります。
その理由は『コストの増加』です。
- 資材の高騰が進み、建替えの費用が大きくかかる
- 2021年からの資材高騰・2022年からの世界的なインフレを受け2024年でも資材の高騰が続いている
- 電気・空調・衛星設備の工事費用が上昇している
このように、建替えの為の資材の高騰だけでなく、電気・空調・衛星設備の工事費用が上昇していることから、建替えが難しい現状があると考えられます。
建替えを行うとすれば、建替えた時の費用を上回る収益が見込める店舗だけでしょう。
2：新型コロナウィルスによる影響
自粛期間の売上の低下
2023年５月からマスクの自由化が始まり、2024年現在ではマスクを使用しない人もいますが、コロナが流行した当時は皆がマスクを着用し、外出を控えていました。
イオンの2020年度決算によると、2020年はコロナの影響を受け営業利益の減少が見られました。
『経営体質の強化』『防疫対策の強化・ニューノーマルの対応』を行う事で2021年度はV字回復をしていますが、コロナの影響は大きいと考えられます。
テナントへの影響
新型コロナウィルスによるテナントの影響は、イオン側にも大きく影響を与えていたと考えられます。
なぜならば、人々が外出自粛を行う事で各テナントの売上が減少しているからです。
- アルコールの設置・飲食店などではパーテーションなどの諸経費問題
- テナント代や従業員への賃金支払い問題
- 感染リスクを回避する為に、ネットショッピングが普及する事での売上問題
このように、各テナントの売上が減少することで中には撤退を余儀なくされる店舗もあったと考えられます。
テナントが撤退してしまうと、イオン自体の売上が減少してまいます。
テナントだけでなく、イオンモールの中には食事ができるフードコートがある店舗もありますが、コロナの感染防止の為に席の間引きを行っていました。
席が減れば売上も減少します。
このように、新型コロナウィルスによる売上の減少の影響は、閉店する理由の1つになると考えられます。
イオングループの将来性は明るいの？
結論、イオングループは将来性のある企業と言えるでしょう。
なぜなら、2023年度の営業収益は、過去最高を更新する9兆1168億2300万円と過去最高の数字を出しているからです。
その数字を出すにはイオングループの戦略が功を奏したと考えられます。
- イオンリートでの収入が見込める
- 再生可能エネルギーを使用する事でイメージアップを図る
イオンリートとは
イオンリートとは、イオングループのショッピングセンターを保有物件として不動産投資を行うリートです。
生活の身近な場面にあるショッピングセンターを投資の対象にすることで、投資家の方々は安心してリート、つまり投資ができます。
これにより中長期にわたり、安定した収益をイオングループは見込める仕組みになっています。
- イオンリートを行う事で新たな出店が可能となり、それがまたリート商品となる
- イオンリートを利用している投資家は充実したサービスを受けられる
再生可能エネルギーを使用する事でイメージアップを図る
イオングループは2025年までに全150モールを再生可能エネルギーに転換する事を目指すとしています。
再生可能エネルギーは脱炭素化に向けた企業としてイメージアップにつながります。
- 発電時に温室効果ガス排出量が少ないので、地球温暖化対策になる
- 太陽光・水力・風力・地熱・バイオマスなどの枯渇することないエネルギーを半永久的に利用可能
- 海外からのエネルギーに頼ることなくなるので、エネルギー自給率が上がる
このような理由から、イオングループは将来性のある企業と言えるでしょう。
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